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設備技術
【横浜】光ファイバー・ケーブル量産設備の機械系設備技術者
| 職務内容 |
【職務内容】
住友電気工業は急速に拡大するデータセンター(DC)市場に向けて、高品質な光ファイバー・光ケーブルを安定的に供給するための製造設備の開発・導入を積極的に推進しています。最先端の光通信インフラを支える設備の機械設計から導入から改良まで一貫して担当します。 DC事業拡大や顧客ニーズに応えるため、新たな光ファイバ製造プロセス技術を一緒に立ち上げていただく機械系設備担当エンジニアを募集します。
【具体的にお任せする業務】
光ファイバー・光ケーブル製造装置の設計・開発・導入
�\渋ち�置の基本設計
(高速回転設備、電気炉、化学反応設備、配管設備、搬送設備、等)
�∪渋ち�置技術開発
��製造装置の製作依頼先の評価と選定
�だ渋ち�置の据付工事計画作成
�セ遽薪招弉莉餾鄒�と試運転の実施、進捗管理。
��製造装置の改善計画立案。
・取り扱いする装置
- 大容量・高速通信対応光ファイバー・ケーブルの製造装置
(高速回転設備、電気炉、化学反応設備、配管設備、搬送設備、等)
・業務の流れ
社内技術・開発チームと連携し、
設計→製作委託→据付工事→設備試運転→製品量産化→継続的保守・改良
・出張
- 国内外の製作委託先・施工パートナーへの出張あり。
(主に製作委託先への確認)
・組織のミッション/当社の社会的意義
デジタルトランスフォーメーションやクラウドサービスの爆発的な拡大に伴い、世界中のデータセンターでは膨大なデータを伝達・処理する超高速・大容量通信の実現が急務です。住友電気工業は業界屈指の光ファイバー・光ケーブル開発製造企業として、革新的な技術と安定供給力を武器に、社会の情報基盤を支えています。本部門は、その中核を担い、世界の光通信網の根幹を支える製造設備の開発・導入を通じて、光通信インフラを「現場」から支えています。
・キャリアパス
- 設備設計技術のスペシャリストとして新技術開発に携わる道
- プロジェクトリーダー・マネージャーとして設備導入や改善プロジェクトを統括
- 海外拠点設立の製造設備導入やグローバルな技術支援へのキャリア展開
・組織構成
- 技術者約30名、20代〜50代の幅広い年齢層が協力しながら活躍
- 多様性尊重の社風、女性技術者や異文化背景のメンバーも増加中
・求める人物像
- 自ら課題を発見し、主体的に解決策を提案・実践できる方
- 技術と現場の両面に深い関心を持ち、幅広い関係者と円滑にコミュニケーションできる方
- 粘り強く仕事に取り組む方
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| 応募資格 |
【必須要件】
- 高専・大学卒以上(機械工学系)
- 機械工学と機械製図に関する一般知識
【歓迎要件】
�ゝヽN漏悄∈猯僧漏悄⇔�体 力学、熱力学に関する業務経験
�▲廛薀鵐肇┘鵐献縫▲螢鵐亜� 大型設備設計の経験
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| 待遇 |
■契約期間:期間の定めなし(正社員)
■試用期間:あり(3カ月)
■勤務時間:
8:30 〜 17:15 (標準労働時間 7時間45分、休憩 60分)
※フレックスタイム制あり(コアタイムは部門により異なる)
■時間外・休日・深夜労働に対する特別の割増率:あり
主席以上には深夜割り増しを除いて基準外賃金は支給しない。
■休日・休暇:
年間休日120日以上(完全週休2日制、年末年始休暇、夏季、GWなど)、
年次有給休暇20日(翌年繰越は最高20日)、
積立休暇 (最高50日まで有給休暇を積立可能)、
リフレッシュ休暇、5日連続有給休暇、特別休暇(慶弔休暇など)、
計画有休制度(個人計画有休5日、部門計画有休2日)、
半日有給休暇、時間単位有給休暇 ほか
※初年度は入社月により異なります。
■給与
経験、能力等を考慮し、当社規定により支給いたします。
初任給: 大卒 月給30万6,000円(2026年4月実績)
修士了 月給32万6,200円(2026年4月実績)
博士了 月給35万7,700円(2026年4月実績)
手当:家族手当、家賃補助手当、通勤交通費など
■勤務時間
8:30〜17:15
(フレックスタイム制あり 標準労働時間:7時間45分)
※コアタイムは部門により異なる
■休日
年間休日121日(2017年度。完全週休2日制、年末年始、夏季、GWなど)
年次有給休暇20日(翌年繰越可最高40日)
積立休暇(最高50日まで有給休暇を積立可能)
リフレッシュ休暇、特別休暇(慶弔休暇など)
■福利厚生
保険:健康保険、厚生年金保険、企業年金基金、雇用保険、労災保険
制度:財形住宅貯蓄、退職年金、共済会、持株会
カフェテリアプラン制度(自主選択型福利厚生制度)
育児休業(満3歳到達まで)、
短時間勤務(小学6年生を終了するまで)
介護休業(1年以内) など
施設:独身寮、社宅、研修センター
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| 勤務地 |
神奈川県横浜市
<変更の範囲>
当社国内外各事業所(関連会社及び関係する諸団体含む) |
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